却下された場合の対応

クレジットカードの申し込みが却下された場合、クレジットカード会社に問い合わせてもはっきりした理由は教えてくれないことが多いです。しかし、ある程度却下される理由は定まっています。

主に、クレジットカードの発行が却下される理由として以下が考えられます。

①入会基準に達していない 
②勤続、居住年数の不足
③過去の利用状況の問題 
④利用実績がない 
⑤与信限度額オーバー  
⑥申込内容の虚偽 
⑦申し込み過多 などが挙げられます。
ここでは、それぞれの対応法を順に書いていきます。

■入会基準に達していない
入会基準を満たしていない場合は確実に却下されます。今一度入会基準を確認してみましょう。入会基準には明記されてないことがありますが、電話連絡を取れることも入会基準の一つです。また、「本人に安定した継続的な収入がある方」といった表記の場合、主婦の方は対象外となっている可能性があります。主婦の方を対象に入れている場合は「本人または配偶者に収入がある方」といった表記になります。

■勤続、居住年数の不足
勤続年数、居住年数は最低一年必要とされています。これはどのクレジットカード会社でも同じようなので、一年間ほどの勤続、居住年数を得てから再度申し込みしましょう。

■過去の利用状況の問題
他社のクレジットカードでも、その情報は個人信用情報機関に保存されており、確認することが出来ます。また、クレジットカードでなくとも、自己破産などをした場合もネガティブ情報として保存されます。この情報が無くなるのには5年間、自己破産の場合は10年かかります。このネガティブ情報が無くなるまで待ってから再度申し込みをしましょう。

■利用実績がない
個人信用情報期間にネガティブ情報がない場合にも却下を受ける場合があります。それはまったく情報が無い場合です。ある程度の年齢で、ネガティブ、ポジティブかかわらず情報が無い場合、それを怪しまれて却下されることがあるようです。この場合は比較的利用しやすいショッピングクレジットなどを何回か利用し、遅れずに支払いをしましょう。そうすることで、ポジティブな実績情報が蓄積されるので、次回の審査に通りやすくなります。

■与信限度額オーバー
個人が利用できるクレジットの利用額には限度があります。そのため、支払いが遅れていなくても、既存のクレジットカードの利用枠が大きいと与信限度額オーバーとして却下されることがあるようです。また、利用していないクレジットカードでもクレジット利用枠の中に入るため、解約をしておきましょう。その後、再度申し込みをしてみましょう。

■申込内容の虚偽
申し込み書類は、ある程度ごまかして書くことが可能ですが、クレジットカード会社は住民票や個人信用情報機関などで調査することも可能なので、それが発覚する可能性は高いです。また、信用情報にかかわるどころか、クレジットカード発行後に発覚した場合、資格停止となる場合もあります。

■申し込み過多
クレジットカードの申し込み情報は個人信用情報機関に登録されるので、それが多いと怪しまれて却下される場合があります。申し込み情報は6ヶ月で情報が消えるのでそれ以上の期間をおいて再度申し込みをしてみましょう。

 

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